【メーカー志望者必読】メーカーにおける3つの「配属リスク」
配属リスク...希望の会社に入社が決まっても
自分のいきたくない部署に配属されてしまう可能性があります。
そのようなリスクのことを「配属リスク」と呼びます。
よくいわれる「配属リスク」としては、総合商社があげられます。
ラーメンからミサイルまで商材として扱う商社では、
自分が希望した部署に必ずいけるとは限りません。
このようなリスクは、総合商社だけでなく、メーカーにも存在しています。
１.扱う商材における配属リスク
これは、メーカーなら仕方ないかなと思います。
さすがに、総合商社ほど、扱う商材が幅広くはないので、リスクの高さは商社より低いのかなと思います。
メーカーには、結構、グローバルな舞台で何か物事を成し遂げたいという人がきます。
これ、実は、商社系の人材と志向がかなり被ります。
このような状況において、なぜメーカーを希望したのか。
日系大手メーカーにくるひとがよく言うのは、
「商社のイケイケなノリについていけなかった」
「商社は配属リスクが高すぎると思った」
などです。
以上から考えると、やはり、商社はメーカー志望のひとの比較の対象にはなっているようです。
（僕は商社の雰囲気が合わなかったので最初から見ていませんでしたが）
ここまで、商社よりは配属リスクは低いのではないかという話をしてきました。
とはいえ、依然として、配属先によるリスクは存在しています。
入社してから実感するのは、配属先ももちろんのこと、もっと大きなくくりで、どの事業部に属するか、によっても環境が変わってくるということです。
日本の伝統的な製造業に属する企業は、大抵複数の事業部をもち、様々な製品を製造・販売しています。
成熟期の事業もあれば、成長期、あるいは始まったばかりの黎明期に属する事業もあります。
事業によっては、数年後、あるいは、数十年後には恐らくなくなってしまうだろうというものも存在しています。
現実問題として、配属先の事業に将来性があるかどうかは、仕事をする上で、相当モチベーションを左右します。
多少残業が多くて、辛いことがあったとしても、売れている事業の人は、割とやりがいを持って取り組めるものです。
しかし、配属先の事業の将来性が怪しく、利益もあまり出せていない状況だと、結構厳しいです。
何しろ、若い人が辞めていきますから。
就活生の多くは、自分だけは、自分の志望する配属先にいけると信じているものです。
でも実際は、希望が通らない人も多いのです。主力事業だけではなく、その他の各事業の状況について、把握しておくことは、就活をする上で、非常に大事なことだと思います。
２.地方工場への配属リスク
あ、これ、僕のことです←
まさか地方工場とはね～。
都心にずっといた自分がまさかの地方とはね～。
こんなはずじゃなかった。。。となります。
まあ田舎には田舎なりの楽しみ方があるなぁと最近は感じるようになったので、もう仕方ないとおもってあきらめていますが。
ただ、女性からすると、２０代の一番若くてたのしい時期を地方で過ごす可能性があるなんて耐えられない...！といって
日系メーカーを最終的に考慮の余地からはずした就活友達は少なからず、いました。
確かにこれに関しては、結構えぐいです。
東京にいれば友達ともすぐ会えるし、週末は何かしらのイベントに誘われたり、などあると思いますが、地方だと、本当に会社のひととしかやりとりないですからね。
僕の場合、入社前にすでに文系入社者の約2割が工場配属と聞かされていました。
内定が決まる前にもすでに知っていました。
残りの約８割の人は、工場実習を半年ほど経験した後、本社に戻っていきます。
是非みなさんには、この約2割に自分が該当する可能性があることを十分考えてほしい。
地方に行きたくない就活生の中には最初からこれを見越してメーカーを志望しない人さえいます。
工場でしか経験できないことももちろんあるし、勉強にはなりますけどね！
でも、この点については、しっかり考えた方がいいと思います。
３.職種に関する配属リスク
大抵の就活生は、営業を希望してメーカーにきます。
ここでは、期せずして経理に配属されてしまった人の例を考えてみます。
もちろん、最終的にはやってみないとわかりませんが、経理に向いていない人は、いるとおもいます。
・算数数学が苦手
・根気よく一つの作業を続ける耐性がない。
以上の２点をみたすひとは経理に向いていないかもしれません。
世の中には数字は全然ダメ、という人が少なからずいます。
経理の仕事は、数字を作ることです。
自分が数字に弱い、耐性がない、と思ったら、
経理に配属された場合に、かなり辛い思いをするかもしれません。
このようなリスクは、メーカーにも存在しています。
４.まとめ
配属リスクは、日本企業では避けにくい問題です。
職種によっぽどのこだわりがある場合は、外資系企業にも目を向けてみるとよいかもしれません。
また、状況がちがっていると思いますよ！
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